概念

Conversionコンバージョン

コンバージョンは、購入や問い合わせなど、事業にとって価値のあるユーザー行動です。何を成果と数えるかを先に決めることで、広告やサイト改善の判断基準になります。

30秒で理解

コンバージョン(Conversion)は、事業にとって価値があると決めたユーザー行動です。 ECなら購入、サービスサイトなら問い合わせ、採用サイトなら応募が該当します。行動そのものではなく、「何を成果として数えるか」という測定上の定義です。

店でいう「入店」ではなく「注文」や「会員登録」を数える棚卸しです。ページを見た、ボタンを押したという途中の行動と、事業上の成果を分けて記録します。

「商品詳細を見た」「フォームを開いた」は重要な途中経過ですが、最終成果とは限りません。まず売上や問い合わせにつながる行動を1つ選び、その行動が記録できているかを確認します。

どういう仕組みか

コンバージョンは、ページに最初から付いている数字ではありません。計測したイベントの中から、事業にとって重要な行動を成果として登録して初めて、レポート上のコンバージョンになります。

段階何を記録するか例
イベントユーザーに起きた行動フォーム送信、購入完了、電話番号のクリック
キーイベントGA4で特に重要だと印を付けたイベント問い合わせ完了を重要行動として集計
コンバージョン広告の成果測定や入札最適化に使う行動Google Adsで問い合わせを成果として扱う

GA4では、重要な行動をキーイベントとして記録し、そのキーイベントからGoogle Adsのコンバージョンを作る流れがあります。広告の評価に使う成果と、サイト内の行動分析に使う重要行動を分けて考えるのがポイントです。

どこで見えるか

広告の成果を確認するならGoogle Ads、サイト内の重要行動を確認するならGA4を開きます。ツールが違えば、同じ行動でも集計範囲や attribution の扱いが変わることがあります。

確認したいこと開く場所最初に見る項目
広告が成果につながった回数Google Ads の「目標」アイコン →「概要」「コンバージョン」列と対象のコンバージョン アクション
サイト内で重要行動が起きた回数GA4 の「管理」→「キーイベント」行動名、ユーザー数、発生数
広告とサイトの成果を照合Google Ads とGA4の広告関連レポート期間、対象チャネル、集計定義

Google Adsの「コンバージョン」列は、主なコンバージョン アクションを対象にした列です。補助的な行動や別の集計範囲も含めて確認したい場合は、「すべてのコンバージョン」列と分けて見ます。まず同じ期間と同じ成果名を選んでから数字を比較してください。

よくある誤解

コンバージョンという名前だけで、購入件数や実際の売上と同じだと決めつけると判断を誤ります。何を登録したか、どの媒体の数字かを確認します。

「コンバージョン数が増えた」だけでは、売上が増えたとは言えません。問い合わせや資料ダウンロードを成果にしている場合は、受注まで進んだかをCRMや受注データで別に確認します。

誤解実際に確認すること
すべてのクリックがコンバージョンになるクリック後に、登録した成果行動まで完了したかを見る
GA4とGoogle Adsの数は必ず一致する対象チャネル、帰属方法、集計期間、計測設定をそろえる
キーイベントと広告コンバージョンは同じ意味GA4の重要行動と、広告の評価・入札に使う成果を区別する
1件の問い合わせは必ず1件の売上問い合わせから受注までの後工程を受注データで確認する

これを踏まえて何をするか

成果の定義が曖昧なまま広告やページを直すと、数字を増やすことだけが目的になります。最初に「誰が、どの行動を完了したら成果か」を1行で書き、その行動が1回だけ記録されるかを確認します。

順番開く場所その場で行うこと判定
1事業の申込画面・購入完了画面成果にする行動を1つ決め、完了条件をメモする「送信完了」「決済完了」など、画面で確認できる
2GA4の「管理」→「イベント」その行動に対応するイベント名が発生しているか確認するテスト操作後にイベントが1回記録される
3GA4の「管理」→「キーイベント」広告成果にも使う行動だけをキーイベントにするスクロールなど途中行動を成果に混ぜない
4Google Adsの「目標」→「概要」対象のコンバージョン アクションを開き、主なアクションか確認する入札最適化に使う成果と観測用の成果が分かれている

判定できないときは、まずGoogle Adsの「目標」→「概要」で対象のコンバージョン アクションを開き、定義・計測状態・主なアクションの設定を確認します。そこで成果名が事業上の完了行動と一致していなければ、広告の入札や配信を変える前に設定を直します。

一次情報

普遍的な内容なので、定期の見直し対象にしていません。