計算機

CPM 計算機

広告費と表示回数を入力して、広告が1,000回表示されるのにかかった費用(CPM)を算出する計算機です。媒体やキャンペーンごとの露出コストを同じ条件で比べるときに使います。

計算式 費用 ÷ 表示回数 × 1,000

計算機

広告費と表示回数を、同じ期間・同じキャンペーンなど同じ集計単位から入力します。表示回数が0の場合は割り算ができないため、CPMは算出しません。

入力欄入れる数字例
広告費その表示を得るために使った合計費用30,000円
表示回数広告が表示された合計回数100,000回
結果1,000表示あたりの平均費用300円

計算式

CPMは、広告費を表示回数で割り、1,000を掛けて求めます。表示回数を1,000回単位に直してから広告費を割る計算と同じです。

広告を1,000回見せるためのチケット代を出す計算です。クリックや購入の料金ではないため、表示回数をクリック数に置き換えないでください。

式は次のとおりです。

CPM = 広告費 ÷ 表示回数 × 1,000

計算例

広告費30,000円で表示回数が100,000回なら、30,000 ÷ 100,000 × 1,000 = 300 です。CPMは300円になります。

広告費表示回数計算CPM
30,000円100,000回30,000 ÷ 100,000 × 1,000300円
30,000円50,000回30,000 ÷ 50,000 × 1,000600円
45,000円150,000回45,000 ÷ 150,000 × 1,000300円

費用が同じで表示回数が半分になると、CPMは2倍です。費用が増えても表示回数が同じ割合で増えれば、CPMは変わりません。

結果の読み方

CPMは、表示を得るための費用効率を表します。露出を主な目的にする広告では比較の中心になりますが、クリックや購入を目的にする広告では、CPMだけで配信の良し悪しを決めません。

CPMの状態一緒に確認する数字次の操作
低いCTRと表示回数同じ期間の広告またはキャンペーンで、クリック率と表示量を確認する
高いCTRとCPC広告別に表示回数・クリック数・費用を開き、クリックにつながる表示か確認する
低いが成果が少ないコンバージョンとCPAキャンペーンのコンバージョン列と費用を開き、成果1件の費用を確認する
高いが成果が多いコンバージョンと売上高い表示費用が成果や売上に見合うか、同じ期間で照合する

「CPMが低いから成功」とは限りません。安い表示がクリックや成果に進んでいるかを、同じ集計単位で見ます。

広告レポートと照合する

計算したCPMと管理画面の値が違うときは、媒体名より先に期間・対象・費用の範囲をそろえます。Google 広告では、キャンペーンや広告グループのレポートで費用・表示回数・平均インプレッション単価を同じ表に出して確認します。

確認順開く場所操作
1Google 広告のキャンペーン日付範囲を計算に使った期間へ変更する
2表示項目「費用」「表示回数」「平均インプレッション単価」を表示する
3対象の行キャンペーン、広告グループ、広告のどの単位で計算したかをそろえる
4この計算機同じ行の費用と表示回数を入力し、平均CPMと照合する

上限CPMや入札額は、実際に請求された平均CPMとは別の数字です。計算に使うのは、同じレポート行の実績費用と表示回数です。

注意点

CPMを比べるときは、同じ媒体でも配信目的や表示条件を確認します。視認範囲のインプレッションを対象にする指標は、通常の表示回数を使うCPMと分母の定義が異なる場合があります。

広告費と表示回数の出どころを必ず同じにしてください。1キャンペーンの費用にサイト全体の表示回数を組み合わせたり、期間の違う数字を組み合わせたりすると、そのキャンペーンのCPMにはなりません。

入力の間違いずれる理由入れ直す数字
クリック数を表示回数に入れるクリックと表示は別の集計値だから同じ行の表示回数
上限CPMを広告費に入れる入札額と実績費用は別だからレポートの費用
異なる期間の費用と表示回数を組み合わせる分子と分母の期間が一致しないから同じ日付範囲の2つの値
表示回数0で計算する0では割れないから表示が発生した対象・期間を確認する

最初に確認する1つ

まず、Google 広告の「キャンペーン」で比較したい1行を開き、日付範囲を固定してください。その行の「費用」と「表示回数」を控えてから入力し、表示されたCPMが管理画面の平均インプレッション単価と一致するか確認します。一致しなければ、入力値の対象・期間・集計単位を順に見直します。

最初にそろえるのは計算式ではなく、費用と表示回数の同じ行・同じ期間です。ここがそろえば、差が出たときに丸め表示か集計範囲かを切り分けられます。

一次情報

普遍的な内容なので、定期の見直し対象にしていません。